SEOの身の丈とeコマースサイトのビジネスモデル ヤフーの利用法

今回のYahoo!検索におけるインデックス更新では、通常の4位の位置に「Yahoo!ショッピング」「Yahoo!オークション」が表示されている。

このことを契機として、eコマースサイトのビジネスモデルやマーケティングを少し考えてみよう。

検索エンジンとしてはいかがなものか

通常の検索では、検索連動広告(オーバーチュアやアドワーズなどのPPC)は、それと分かる位置に、場合によっては色をつけてまで区別されるようにしてある。

今回のYahoo!検索の表示変更は、ウェブ検索の本質をそこなうものであり、こういったまぎらわしい表示は、どこぞの有力な消費者団体が苦情を申し立ててしかるべきものであろう。
JARO は、どうじゃろ?

検索エンジンユーザーとしての所感は、そういったところだ。

Yahoo! JAPANの検索シェア、およびユーザー属性

一応、現在の日本ではYahoo!の方がGoogleよりも検索シェアが高い。よって、同じキーワードでYahoo!とGoogleで同じ順位であるならば、理論的にはYahoo!経由の訪問者が多くなる。

また、Yahoo!ユーザーは、ICTリテラシーがやや低く、かつ購入率は高いとも言われている。

まあなんだかんだで、商用サイトとしては、Yahoo!対策に力を入れざるを得ないことも確かである。

Yahoo!ショッピングやYahoo!オークションの出品という選択肢は

さて、Yahoo!検索の表示変更に対して、商用サイトとして何を考え、どのように行動するべきだろうか?

まず、SERPs(検索結果画面)を見た、脊髄反射的な反応は、商売人としてスピード感があっていいと言えるだろうか?

このYahoo!の表示は、すぐに止めるかもしれない。

オーバーチュアの出稿主からクレームが出るはずだ。

Yahoo!にお金を出している人を優遇するのであれば、広告表示の枠の方で画像を出せるようにすればいい。画像付きなら入札料金を高くすればいい。この方が、Yahoo!も広告主も落ちつく。

検索結果画面の、上と右と下に、大きく大きく画像付きで広告表示すればいいのである。

そして、やはり日米のYahoo!のオーバーチュア、検索連動広告は、Googleほどには儲からないのか? という疑問もわいてくる。

SEOをマーケティングにまで拡大?

SEOは、あくまでも商用サイトのひとつの集客の手段である。これを含む、インターネットのマーケティングはもっと幅広い。

つまり、マーケティング戦略の中で、SEOは戦術、手段でしかないのである。これを目的化することは、ビジネスとしてとんでもない間違いである。

  • Webマーケティングガイド┃Webマーケティング情報ポータルサイト
  • Insight for WebAnalytics
    • 衣袋 宏美さんの「調査データを斬る」:イザ!

確かに、検索エンジンのシェアは、Yahoo!が日本で一番であるし、Yahoo!ユーザーの属性も商用サイトにはありがたい存在であるだろう。

だがしかし、インターネットのビジネスを本気で研究し体験すれば分かることだが、Yahoo!検索のユーザーだけが買い物をしているわけではないし、Yahoo!対策だけに時間とお金を投資するとしたら、その費用対効果はどれほどか、効果測定をしておかねばならないのである。

コンビニ決済の段取りをするとか、買いやすいユーザーインターフェイス・ナビゲーションにするとか、購入者のレビューを充実させるとか、ショップ・サイトそして商品の充実とか、脊髄反射の前にクリアしておくべきことは数多い。

私の知っている月商数百万から数千万のeコマースサイトのオーナーたちは、ほとんど楽天とYahoo!ショッピングに出店している。またオーバーチュアとアドワーズにも出稿している。

大手ショッピングモールの訪問者は、検索ユーザーとは別の思考や行動のパターンなので、優良店では購入の率と額はYahoo!検索経由の比ではない。

またSEOは、できる経営者のビジネス戦略として、販売チャネルの拡大を意味するものである。これもまた、費用対効果に応じて、やることと出す金額が決まる。

資本主義は、基本的には収益は投資に比例する。

SEOの視点から、今回のYahoo!の検索結果画面を見てから、Yahoo!ショッピングやYahoo!オークションの出品を発案するのはいかがなものか?

SEOを集客手段の一部分として正しく認識し、ビジネスの規模を大きくするのであれば、SEOとは関係なく、楽天やYahoo!ショッピングやAmazonなどを選択肢に入れるべきである。

あるいは、費用対効果が見合う範囲で、Yahoo!でもGoogleでも、1ページ目や1位を狙う。

小店舗や小企業の意識改革ができなければ、一生そのままで終わるのである。

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